石油、天然ガス、石炭の主要な産出国は軒並み増産を計画している。気温上昇を止めるのに必要な生産量の目標値を大幅に超過することはほぼ確実だ。

乱獲を助長するような漁業補助金を禁止する国際協定の協議が進められるなか、最新の研究により、時代に逆行して各国政府が補助金を増やしている実態が判明した。

ニューメキシコ州の約400haの土地に全米の原発の使用済み核燃料12万トンを集めて40年間貯蔵する計画がある。地元からは、なしくずしの恒久化を懸念する…

2050年、世界人口はほぼ100億人に達する。その食をどうまかなうのか？世界資源研究所が報告書をまとめた。

深海底鉱物を採掘する企業が収集した深海生物のデータベースが国際機関によって公開される。だが開発が未知の種に与える影響を懸念する声は高まっている。

南米ペルーの首都リマは、乾期の水不足に悩まされてきた。最新の研究により、アンデス山脈に残る1400年前の古代水路が、水不足解消の助けとなる可能性が示さ…

人口増加で食料の確保が心配される中、新しい食材に注目が集まっている。

カナダ企業が低コストで大気から二酸化炭素を回収し、それを水素と合成して液体燃料を製造することに成功、エネルギー専門誌「Joule」に論文を発表した。

経済成長とともに多様化する食生活が、中国の農業を変えようとしている。

再生可能エネルギーを生み出す新たな技術、浮体式洋上風力発電を用いた風力発電所が英スコットランド沖で世界で初めて営業を開始した。

中東の砂漠に築かれ、大量のエネルギーを消費している都市ドバイ。炭素排出量の大幅な削減に取り組んでいるが、結果は出せるのだろうか？

トランプ米大統領が前政権時代の温暖化対策の多くを撤回する大統領令に署名した。パリ協定の形骸化が懸念される中、今後、中国が温暖化対策の主導権を取るかが注…

米領サモアの小島、タウ島。テスラ傘下のソーラーシティが設置したソーラー・マイクログリッドに注目が集まっている。

沿岸の国々の主張が重なり合う南シナ海。領有権争いで乱獲に拍車がかかり、世界屈指の豊かな漁場が崩壊の危機に直面している。

農業での過剰な地下水利用により、世界各地で地下水が激減。地下水が枯渇すれば、食料供給にも影響が出ると研究者たちが警鐘を鳴らしている。

太陽光発電だけで飛ぶソーラー飛行機が、17カ月かけて初の世界一周を達成した。24時間稼動可能なシステムや軽量素材など、様々な分野に応用できる先端技術を…

米国の穀倉地帯を支える「オガララ帯水層」の地下水が枯渇しつつある。国内はもとより、世界の食料供給への影響が懸念され始めた。対策はあるのか？

米国ネバダ州の砂漠にできたクレセント・デューンズ太陽熱発電所。1万基を超す反射鏡がつくり出す風景は、持続可能な未来を目指す人間の努力の証しだ。

3月に米国で発表された地震危険度マップには、新たに人為的に発生する誘発地震の予測が加えられた。背景には、シェールオイルやガスの採掘がある。

米国、フランス、オランダなどでは、道路にソーラーパネルを組み込んで太陽光発電を行う技術の検証が進められている。温暖化対策として期待は高まるが、実現には…