世界の排他的経済水域の30％を占める14カ国が、2025年までに、自国が管轄する海の100％を持続可能な方法で管理することで合意した。大きな意味をもつ…

2億年近くも生息し、「生きている化石」と言われるイチョウの木。今こそよく見かけるが、実は絶滅寸前だった。

気候変動の影響で、米国のクランベリー栽培に変化が起きている。特に気温の上昇はクランベリーの開花を早め、また収穫時期は遅くなり、冬の寒さも十分でない結果…

動物400種超の新型コロナ感染リスクを評価した研究で、近絶滅種のオランウータンやゴリラが「非常に高い」と判定された。専門家らが予防措置を訴えている。

閉鎖空間の人工生態系「バイオスフィア2」の研究で、高温は光合成を直接抑制するという通説を覆す結果が示された。一部の研究者は、気候変動によりいまの熱帯林…

絶滅が危惧される深海のサメにコロナ禍の影響が及ぶおそれがあり、保護活動家らが懸念している。

新型コロナによるロックダウン期間中は、インドの深刻な大気汚染が大幅に改善した。しかし秋冬は毎年恒例のスモッグの季節。問題は野焼きだけではない。

気候変動によってハリケーンが上陸後も強い勢力を長く保ち、内陸部にも大きな被害をもたらすようになる可能性があることがわかった。

バイデン氏が大統領に就任すると、動物保護政策はどのように変わるのだろうか。米国の現状と、新政権が取り組むであろう方向性を解説してみた。

ナショナル ジオグラフィックの独占インタビューで10代の活動家グレタ・トゥンベリさんが語った、若者たちの気候危機に対する活動の成功と課題。

海洋プラスチックごみ問題は一部のアジア諸国のせいにされてきたが、最新の研究によれば米国も大きな原因になっているという。

米国魚類野生生物局は10月29日、オオカミは米国本土ではもはや絶滅危惧種ではないと発表した。この決定は時期尚早と考える保護派による訴訟が急増しそうだ。

自然破壊は野生動物の絶滅や生息地の喪失、気候変動を引き起こすだけでなく、将来の新たなパンデミックにもつながると科学者らは警告する。

フカヒレの多くは特定の国の管理下にある排他的経済水域（EEZ）で漁獲したサメから採取されている、という意外な研究結果が発表された。サメ保護の道を開くこ…

地球をこれ以上痛めつけてはならない。新型コロナウイルス感染症の大流行で、そんな意識がいっそう高まっている。以前の社会に戻らない覚悟ができれば、気候崩壊…

米国では、ハリケーンが襲来するのに伴い、洪水などで流域がつながり、外来生物の拡散が促されているという。米地質調査所が調査した。

カムチャツカ半島の海で異変が起きている。ウニやヒトデの大量死の原因は、かつてない規模の藻類ブルームと見られ、ラッコなど他の生物にも影響を及ぼしかねない…

大統領選を前に両候補の環境政策を確認しておこう。ここでは、課題別に比較してみると、正反対といっていいほどの違いがあった。

2018年に米国に上陸したカテゴリー5のハリケーン「マイケル」は、その前の嵐で海水温が高くなっていたせいで勢力を強めていた。温暖化の進行につれ、こうし…

米国カリフォルニア州で続く森林火災は、現地のワイン産業にも甚大な被害を及ぼしている。2020年のカベルネ・ソーヴィニヨン種の8割が使えないかもしれない…