1本で森をつくるほど巨大な「パンド」が、人間による周囲の土地や動物の扱いのせいで破壊の危機に見舞われている。

気候変動だけの問題ではなく、国家安全保障の観点から、ロシア産のガス、石油、石炭への依存からの脱却が急務となっているが、大きな見直しだけに一筋縄ではいき…

多くの研究者はあきらめていたが、遺伝子分析の結果、回復できる可能性が十分にあることがわかった。ただし、持続可能な漁具への切り替えが大前提だ。

今のまま温室効果ガスが排出され続けると、2億5200万年前のような大絶滅が2300年までに再び起こる可能性があるとの研究結果が発表された。

バイデン米大統領は2022年4月、原生林を保護するための新たな大統領令に署名した。古くからの木々がそびえる森林を守ることはなぜ大切なのか？

今のところ科学は明確な答えを出していないが、警戒は必要であると研究者は指摘する。

今や世界中で地球環境やその保護について考える日となったアースデイ。米国の大学での討論会から始まり、さまざまな環境保護の法律を制定するきっかけとなった。

本物のべっ甲と偽物とを見分けるアプリが公開された。ウミガメの一種で絶滅危惧種であるタイマイはべっ甲の素材として違法取引されており、保護への活用が期待さ…

世界の石炭の半分を消費している中国。国内有数の石炭生産地である山西省での「エネルギー革命」を起こす取り組みを通じ、今後の展望を探る。

北米各地でカリブー（トナカイ）が減っている。そんななか、カナダの先住民グループが、激減した地域個体群を3倍に増やすことに成功した。

多様な淡水魚がすむメコン水系の個体数回復を目指し、カンボジアのトンレサップ湖にメコンオオナマズなどの大型淡水魚が多数放流された。

動物の命を守るために自らの命を危険にさらす人々がいる。安全な場所へ移送する危険な旅に挑む者もいれば、爆発音を聞きながら動物園や保護区で世話を続ける人も…

今世紀末までに、米国内の花粉の飛散時期が早期化・長期化し、花粉の量も4割増になるとする新たな研究が発表された。気候変動や植物分布の変化を考慮した分析だ…

アフリカ北東部で干ばつが長引き、2000万人の生活に影響が及んでいる。「農作物は全てだめになり、家畜が死に、飢餓が拡大しています」と専門家は言う。

ワシントン条約常設委員会で、多くの国がナミビアのゾウ輸出を条約違反として非難した。しかし、ナミビアは正当性を主張、すでにUAEの動物園が購入したことも…

メキシコの麻薬カルテルが、野生生物犯罪にまで手を広げつつある。違法漁獲のロンダリングやジャガー、爬虫類の指摘も。米シンクタンクによる報告。

増え続ける海洋プラスチックごみを削減するために、法的拘束力のある国際条約を設けようという取り組みが動き始めた。どれほど大きな一歩なのか、Q＆Aで解説す…

海面上昇で人々が家を失い、動植物が絶滅の危機に直面。IPCC作業部会の最新報告書が警告する。

二酸化炭素排出量を大幅に削減しても2050年までに海面が30センチ上昇すると予測されている。なぜそうなるのか、そして私たちには何ができるのか。

ナミビアは、ゾウによる被害を減らすとして、野生のゾウを対象にしたオークションを実施。動物保護団体などから批判を受けるも、ゾウを捕獲して国内外に販売する…