ナショナル ジオグラフィック日本版 年間購読申込





$B%J%7%g%J%k(B $B%8%*%0%i%U%#%C%/F|K\HG(B

LINE

特集
取材現場から
PHOTO

再び脚光を浴びる原発
記事の筆者と写真家が、取材現場から報告する「最高の経験」、「最悪の体験」、そして「最も風変わりな思い出」。



本誌に載らなかったオンラインだけの写真。撮影条件も紹介します。


PHOTO
ズームインへ >>

PHOTO
ズームインへ >>

PHOTO
ズームインへ >>



年間購読のご案内

PHOTO

文=チャールズ・ペティット

LINE

地球温暖化問題を背景に、大気を汚さない原子力発電への期待が高まってきている。

LINE

 現在、全米の発電量の半分は石炭火力発電でまかなわれているが、この発電方法は、地球温暖化の元凶である二酸化炭素を多く排出する。原子力発電の時代が再び訪れる可能性が出てきた。

詳しくは本誌をお読みください。


該当号インデックスへ
該当号の購入は  買い物カゴに入れる

もっと知りたいなら…

今回の特集に関してもっと知りたい方に、参考となる情報を提供します。





特集関連の豆知識

 フランスでは、総発電電力量の78%を原子力発電が占めている。その割合は、世界平均の約16%よりもはるかに大きい。第二次世界大戦直後に、国内工業の復興と国防の整備を目的として始まった原子炉建設は、1973年の石油ショックで加速。現在、フランス国内で稼動している59の原子炉のほとんどが、1974年から1994年の20年の間に、エネルギー安全保障のために建設されたものだ。
 現在、フランスでは今世紀の半ばまでに新世代の原子炉を建設しようという声があがっている。エネルギーの自給自足を意識してのものだが、原子炉建設を推進する人々は、もうひとつの理由として地球温暖化への配慮をあげている。
 核分裂は、温暖化ガスである二酸化炭素を出さない。フランスでは、水力発電と原子力発電のおかげで、温暖化の原因になる物質を使う方法による発電量は、全体の10%にも満たない。温暖化ガスの排出量が少ない発電方法を活用しているおかげで、フランスの国民一人当たりの二酸化炭素の排出量は、西ヨーロッパの主要国のなかで最も少なく、米国に比べると3分の1程度だ。
 フランスは、従来の核分裂による発電において主導的役割を担っているのみでなく、核融合の研究で最前線をいく、数少ない国のひとつでもある。ヨーロッパ、アジア、北米の研究者らによる調査協力組織は、実験的核融合炉の建設場所に、フランスのプロヴァンスを選んだ。1950年代にフランス最初の分裂炉が建設された場所から160キロたらずのところだ。
 分裂炉は核を分裂させることによりエネルギーをつくり出す。一方、融合炉は核を融合させる設計で、そのプロセスは太陽に似ている。この実験的融合炉が成功すれば、ショートバーストで500メガワットのエネルギーをつくることが可能になる。ショートバーストは、電力供給網に安定して電力を供給できない。しかし、この実験炉による、小規模の核融合実験から、発電用原子炉が実現するのではと期待されている。

――ブラッド・スクライバー

BOOK






関連リンク

国際原子力機関:2005年にノーベル平和賞を受賞した、核エネルギーの平和利用を推進する国連機関のサイト。各施設の査察や、安全システムの整備の援助、国際的調査・開発の調整などを行っている。
http://www.iaea.org

世界原子力協会:世界各国の原子力エネルギー事情に関する情報を掲載している。
http://www.world-nuclear.org

核融合実験炉:フランス南部に建設予定の国際熱核融合実験炉に関する詳細が掲載されているサイト。
http://www.iter.org





日本版の過去記事

2005年7月号「天然ガス開発で危うい米国西部の自然」

2004年9月号「大特集 地球温暖化」

 総論 温暖化 地球のシグナル

 第1部 地球上の氷が解ける

 第2部 追い詰められる生物

 第3部 未来を予測する

2004年6月号「需要が増え、枯渇が迫る原油」

2004年2月号「地球温暖化を引き起こす炭素の行方」


トップへ戻る






本サイトに掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。
すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。
(c)National Geographic Society. All rights reserved.
(c)Nikkei National Geographic Inc. All rights reserved.

サイトマップ 著作権/リンク許可
広告出稿のご案内 会社案内
「特定商取引に関する法律」に基づく表示
個人情報保護方針 ネットにおける情報収集
個人情報の共同利用について