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特集
取材現場から
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21世紀の奴隷
記事の筆者と写真家が、取材現場から報告する「最高の経験」、「最悪の体験」、そして「最も風変わりな思い出」。



本誌に載らなかったオンラインだけの写真。撮影条件も紹介します。


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文=アンドリュー・コックバーン 写真=ジョディ・コッブ

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世界には今、モノ同然に売買された人々が約2700万人いる。自由を奪われ、非人間的な扱いを受け、稼ぎを吸い上げられる人々の悲惨な暮らしを見る。

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 経済のグローバル化が進み、モノや金が世界中を容易に動くようになった一方で、人々が仕事を求めて外国へ合法的に移住することは、厳しく制限されている。

詳しくは本誌をお読みください。


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もっと知りたいなら…

今回の特集に関してもっと知りたい方に、参考となる情報を提供します。





特集関連の豆知識

 米国の首都ワシントンD.C.は、他州より9カ月早く奴隷制を違法とした。1862年4月16日にリンカーン大統領が署名した「コロンビア特別区奴隷解放令」は、「この法律によって解放された人々、あるいは現在自由の身である人々を、奴隷として働かせるため、もしくは奴隷として売買するために、誘拐・輸送・周旋した者は重罪に処す」と定めた。
 この「コロンビア特別区奴隷解放令」が人身売買を違法としてから138年たった2000年、「国務省人身売買・暴力被害者保護法」は、人身売買を「非自発的な労役や、借金で束縛する奴隷労働など、隷属状態で労働やサービスをさせる目的で、力や不正手段、威圧によって人を調達・隠匿・輸送・供給・獲得すること」と定義した。
 19世紀の「コロンビア特別区奴隷解放令」では約3100人の奴隷が自由の身となったが、同法は、奴隷を解放した所有者に対する補償を認めていた。つまり、奴隷を"隷属を強要された人間"ではなく"法的に弁済可能な財産"とみなしているのだ。それでも、ハイチやリベリアへの移住を希望する解放奴隷の支援や、都市に逃げた逃亡奴隷を保護する規定も盛り込み、翌1863年の正式な奴隷解放宣言の公布や、1865年の憲法修正第13条の成立をうながして、米国全土での奴隷制禁止のさきがけとなった。

――マリサ・ラーソン

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関連リンク

アムネスティ・インターナショナルのホームページ
http://www.amnesty.org

反奴隷インターナショナルのホームページ
http://www.antislavery.org

国際刑事警察機構(インターポール)の子供を含む人身売買に関するホームページ
http://www.interpol.com/Public/THB/default.asp

ユニセフの子供の人権に関するホームページ
http://www.unicef.org/

アメリカ国務省の人身売買に関するホームページ
http://www.state.gov/g/tip/





日本版の過去記事

2002年3月号「ダイヤモンドの魅力」

2002年8月号「17世紀末の奴隷船 ヘンリエッタ・マリー号」


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