アメリカの飢餓の実態が浮き彫りに――食料援助の利用者調査2014から

 調査結果は、『ナショナル ジオグラフィック』誌8月号掲載の特集「米国に広がる新たな飢餓」の内容ともよく合っている。同調査により、多くのアメリカ人が「長期間にわたって困窮状態にあり、継続的な援助」を求めていることが判明した。またこの調査からは、フードバンクなどの地域プログラムの援助を受けているのはどんな人々なのか、その姿を垣間見ることができる。

NG Staff. Source: Feeding America, Hunger in America National Report 2014.

● 43%が白人、26%がアフリカ系アメリカ人、20%がラテン系アメリカ人。4分の1の世帯が混血を含み、多様になるアメリカ国民の現状を表している。白人世帯の10%が栄養補助食品を利用している一方で、マイノリティ世帯は援助を必要とする割合が高い。アフリカ系世帯の4分の1、ラテン系世帯の6分の1が、地域の食料プログラムの援助を受けている。

● 地域の食料支援プログラムに頼っている成人の5分の1が、大学に通った経験を持つ。また全体のほぼ6%が4年生大学卒業か、それ以上の学位を取得したと回答している。

● 調査対象者の半数以上が「低所得労働者(ワーキングプア)」、つまり貧困から抜け出すだけの十分な収入がない人々と考えられる。世帯内に働いている者がいると回答した人は約54%にのぼるが、その働き手のほとんどはパートタイムでの労働だった。調査対象世帯の約72%が、連邦政府の設定した貧困ラインより低い収入で暮らしている。2014年の貧困ラインは、4人家族で年収2万3850ドル(約240万円)。