抗ウイルス薬「パクスロビド」を手にする患者。(PHOTOGRAPH BY ALEX WELSH, THE NEW YORK TIMES VIA REDUX)
抗ウイルス薬「パクスロビド」を手にする患者。(PHOTOGRAPH BY ALEX WELSH, THE NEW YORK TIMES VIA REDUX)
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 2022年6月、米ホワイトハウスのアンソニー・ファウチ首席医療顧問は、自身が新型コロナウイルス感染症の「リバウンド(再陽性)」を経験したと発表した。ウイルス検査で陰性となったわずか数日後に、再び陽性反応が出たということだった。米国人の多くは、このような事態が起こりうることに衝撃を受けた。だがこの間、多くの人々が実際にリバウンドを経験したり、リバウンドの例を見聞きしたりしている。7月末にバイデン米大統領にもリバウンドが起きたことは周知の事実だ。

「ソーシャルメディアやマスコミが盛んに伝えるリバウンドの個々の事例は気になります」。米テキサス大学公衆衛生学部の疫学者で、人気の医療ブログ「Your Local Epidemiologist」を執筆しているケイトリン・ジェテリーナ氏は、そう話す。

 米疾病対策センター(CDC)が5月に医療関係者向けに発表した保健勧告によれば、最初の感染からの回復後、検査で陰性となってから2~8日後に検査で再び陽性反応が出たり、症状が再発したりする例が報告されている。リバウンド事例は、抗ウイルス薬を服用している患者に多くみられる。入院や死亡に至るリスクの高い患者への投与が推奨されている治療薬だ。

 今までにわかっている事実はこれだけだ。リバウンドに関するその他のことは、まだ推測の域を出ない。

「現時点では不明な点がたくさんあります」と、ジェテリーナ氏は言う。「リバウンドの発生頻度も把握できていませんし、原因も不明です」。また、リバウンドは抗ウイルス薬との関連がよく指摘されているが、複数の要因が関わっている可能性もある。(参考記事:「コロナは感染回数が多いほど死亡率上昇、後遺症にもなりやすい」

デルタ株とオミクロン株で割合に差が

 米製薬大手ファイザーは、米国でデルタ株が主流だった頃に、抗ウイルス薬「パクスロビド」(日本での商品名は「パキロビッド」)の正式な臨床試験(治験)を実施した。この治験では、パクスロビド2錠を1日2回、5日間にわたって投与した。その結果、リバウンドを経験した人はパクスロビドを服用した人の2%未満だったと報告された。

 だが、ここ数カ月でパクスロビドを処方した医師たちは、リバウンドするケースが実際にはもっと多いようだと述べている。

 米エール大学医学部の感染症専門医、スコット・ロバーツ氏の経験では、リバウンドの発生率は5%に近い。これは、米ケース・ウエスタン・リザーブ大学の研究者たちが公開したリバウンド事例に関する論文の値と一致している。この研究では、オミクロン株が主流となった2022年1〜6月に発生した、パクスロビドまたは米製薬大手メルクの抗ウイルス薬「ラゲブリオ」(一般名は「モルヌピラビル」)投与後のリバウンドを評価した。論文は査読前の医学論文を投稿するサーバー「medRxiv」で2022年6月22日に公開されている。

次ページ:リバウンドと抗ウイルス薬との関連性は?

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