動物を殺して動物を救えるか?「娯楽の狩猟」とは

野生動物を保護するための財源となってるが、本末転倒だという非難の声も

2017.10.02
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2010年に米国人ハンターが仕留めたライオンの毛皮と頭部。南アフリカで防腐処置を施され、ハンターへと送られるところだ。その後、米政府はライオンの毛皮などの国内持ち込みを制限した。(David Chancellor /National Geographic)
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 アフリカ南部、ナミビアのカラハリ砂漠の端に位置するナイナイ保護区に、ツアーに訪れた米国人実業家が降り立った。車のラックから取り出したのは、重さ5.5キロの猟銃。高いものなら2000万円以上もする銃だが、一発で獲物の動きを止める威力があるため、娯楽のために大型動物を狩る「トロフィー・ハンティング」で好んで使われる。彼もまた、獲物の牙や毛皮などの「戦利品(トロフィー)」を持ち帰ろうと、アフリカにやって来た。今回はゾウを2頭仕留めるのが目的だ。

 ガイドを務めるフェリックス・マーネベッカによると、14日間で1頭のゾウを撃つ狩猟ツアーの料金は約880万円。ナイナイ保護区で年間5頭まで許可されているゾウ狩りは、そこで暮らす狩猟採集民のサン族に経済的な恩恵をもたらす。料金の一部は直接村人たちに支給されるほか、地域の野生生物の保護計画の財源にもなる。

 米国では今、連邦政府がハンターに課す狩猟税は年間で数百億円にものぼり、その税収は野生生物の管理や、それに関連した活動に充てられている。だが、こうしたトロフィー・ハンティングには、倫理的にも経済的にも大きな疑問がつきまとう。

資金源としての狩猟

 推定によると、アフリカ大陸の国立公園や保護区では、1970年から2005年までに大型哺乳類が最大で6割減った。人間の生活圏の拡大や気候変動、密猟などによって、大型の猟獣の数は激減している。こうした状況のなか、高額の料金を支払い、規制された条件下で行うトロフィー・ハンティングは、動物とその生息地を守る持続可能な方法だと主張するハンターもいる。

 マーネベッカは語る。「ゾウが死ぬのは気がとがめますが、こうしたゾウがもたらす資金で、2500頭ほどいる仲間のゾウたちを保護できます。トロフィー・ハンティングは今のアフリカでは最高の経済モデルです」

 ハンターや政府当局者がよく引き合いに出すのは、狩猟推進団体がはじき出した数字だ。アフリカ南部と東部には年間およそ1万8000人のトロフィー・ハンターが訪れ、約480億円の経済効果をもたらしているという。だが、この数字については激しい議論がある。動物保護団体ヒューメイン・ソサエティー・インターナショナルによれば、トロフィー・ハンティングの経済効果はせいぜい145億円ほどで、この地域の総生産(GDP)の0.03%にすぎないという。

 かつてのアフリカは「限りない自然の供給源」のようだったと、ライオン研究で知られる米国の生物学者クレイグ・パッカーは言う。だが今や野生生物の生息地はどんどん縮小している。「ライオンは絶滅危惧種になろうとしています。保護に有益な効果があるという明確な証拠を示せないのなら、娯楽としてのライオン狩りはやめるべきです」

 ほかの大型猟獣についても、生物学者たちは同様の主張をしている。サイの角や象牙やライオンの骨は、特にアジアで高い需要があり、それらを狙った密猟が横行しているからだ。しかし問題は複雑で、ナイナイのゾウのように、トロフィー・ハンティングの実施地域で、特定の動物の数が増えているケースもある。

 ナイナイ保護区でのゾウ狩りの12日目、わずか15メートルほどの至近距離で男性は銃を構え、ゾウの心臓を狙って撃った。さらに頭部にとどめの一発を撃つと、ゾウは息絶えた。牙の重さはそれぞれ32キロ余り。サン族の人々が6時間足らずで皮をはがし、3トン近い肉を持ち帰った。彼らに金や食料を提供するため、あるいはナイナイを保全するために、絶滅の危機に追い込まれている動物を殺していいのだろうか――根本的な疑問は残されたままだ。

※ナショナル ジオグラフィック10月号特集「動物を救うために殺してもいいのか?」では、娯楽のための狩猟の是非に焦点を当てます。

Michael Paterniti /National Geographic

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